教育資金の貯め方ガイド｜おすすめの方法と準備のコツ

まずは、教育費がどれくらいかかるのかを把握しておかなければなりません。進路によって大きく異なるので、目安を知っておくことは大切です。また目標金額がはっきりしていると、貯める意識もより高まります。

教育費は、公立か私立かで大きく異なります。まずは、幼稚園から大学まですべて公立の場合と、私立の場合でかかる金額をまとめました。

＜幼稚園から大学卒業までにかかる教育費の目安＞

引用：日本政策金融公庫「教育にかかる費用は？」

このデータには、学校の授業料だけでなく塾や習い事など学校外の活動費も含まれています。私立の場合は学校によって費用は異なりますし、どれだけ学校外の活動をするかによって必要な教育費は変わってくるでしょう。

高校については、高等学校等就学支援金制度（高校無償化制度）が拡充されたため、教育費の負担が軽くなる可能性があります。今までは一部の地域（東京・大阪）を除いて所得制限がありましたが、2025年4月から公立・私立ともに所得制限なしで授業料が無償化されることになりました。

高等学校等就学支援金制度（高校無償化）の支給上限額

ただし支援金の対象は、授業料のみです。授業料のほかにも、入学金や教材費、学校納付金、修学旅行費などの学校教育費や塾等の学校外費用はかかります。授業料が無償化されたからといって、すべての費用が発生しないわけではないので注意してください。

また私立の大学は、学校はもちろん学部によっても教育費に大きな差があります。たとえば文系だと約400万円、理系だと約500万円、医学系だと数千万円など大きく変わってくるので、あくまでも平均値ということで、参考にしてみてください。

この表からもわかるように、公立と私立では、必要な教育資金が大きく異なります。仮に高校まではすべて公立だとしても、大学は私立という場合も多いでしょう。その場合、特に大学に向けて教育資金を準備する必要があります。

この表を見て、「こんなに貯めなければならないのか……」という感想をお持ちの方もいるでしょう。しかし、この金額を全額貯める必要はありません。

理想的なのは、高校までの教育費は日々の生活費から捻出することです。そして高額な資金を必要とする大学に向けて、計画的に準備するとよいでしょう。

つまり、高校までの教育費は必要経費として生活費に落とし込み、それとは別に大学用の教育資金を貯めていくという考え方です。こうすると、貯める必要がある教育費の額は少し抑えられます。

また0歳～18歳（高校生年代）までの子供には児童手当（3歳未満15,000円、3歳以上10,000円）が支給されます。詳細は後述しますが、この手当を教育資金として活用するとよいでしょう。

とはいえ、高額な大学資金を準備するのは大変です。どのような対策をとればいいのか、おすすめの貯め方をご紹介していきます。

おすすめの教育資金の貯め方は、主に3種類あります。コツコツ貯蓄する方法、保険を活用する方法、投資に挑戦する方法です。それぞれの貯め方にメリットとデメリットがあります。

＜貯蓄・保険・投資のメリット・デメリット＞

それぞれの貯め方について、さらに詳しくご紹介していきます。

貯蓄の良いところは、なんといっても手軽にできるということです。また預金保護制度があるので、1金融機関ごとに1人当たり「元本1,000万円＋利息」まで元本が保証されています。

ただし手軽な分、つい引き出してしまったり、インフレには弱かったりなどのデメリットもあります。また預金の利息はあまり高いとは言えないため、大きく資金を増やすことは難しいです。

それでも教育資金を準備する場合、貯蓄は大きな柱の一つになります。どのような貯蓄の仕方があるのか、確認しておきましょう。

普通預金や定期預金（定期貯金）は、最も手軽に始められる貯蓄方法です。簡単に引き出してしまわないよう、生活費とは別に貯蓄用の口座を用意するとよいでしょう。

つい生活費に使ってしまって貯蓄に回せないと悩んでいるなら、自動積立を利用するのもおすすめです。毎月決まった額を収入から先取りして積み立てます。特に自動積立定期預金なら、普通預金よりも引き出しにくいので利用してみてはいかがでしょうか。

財形貯蓄制度とは、給与から天引きで行う貯蓄のことです。勤めている企業が財形貯蓄制度を導入している場合、制度を利用できます。

財形貯蓄制度は最低３年以上積み立てる必要があり、部分的な引き出しが可能になるのも１年以上経過した後です。普通預金よりも引き出しにくく、給与から天引きで貯められるため、「気が付いたら貯まっていた」という状態を作れます。自分で管理することが苦手なら、利用を検討してみてはいかがでしょうか。

教育資金を貯蓄で貯める場合は、専用の口座を作って生活費と混同しないよう注意しましょう。自動積立や財形貯蓄制度を利用して、給与から先取りして貯めるのもおすすめです。

保険で教育資金を貯めるメリットは、計画的に貯められることと万が一の事態に備えられることです。

途中で金額を変更することはできず、インフレには弱いなどのデメリットもありますが、もしもの事態に備えながら貯められるのは魅力的です。

教育資金の備えには、どのような保険が向いているのかご紹介していきます。

教育資金のための保険といえば、代表的なのが学資保険です。学資保険はその名の通り、子供の教育資金を貯めることを目的に作られています。

契約時に設定した年に満期金や祝い金を受け取れるので、タイミングを合わせて進学資金にあてることが可能です。契約者が死亡したり高度障害状態になったりした場合は、それ以降の保険金が不要となり、保障は残ります。

万が一の事態に備えるという保険のメリットを活かしつつ、教育資金を貯められるのが大きな魅力です。ただし学資保険には、医療保険が付いているような保障が厚いものや貯蓄性が高いものまで、さまざまな種類があります。

あまり保障が厚いものを選ぶと、保険料が高くなったり貯蓄性が低くなったりなどのデメリットもあるので、内容はしっかり吟味しましょう。また、途中で解約すると払った保険料より解約返戻金が下回る場合が多いので、注意してください。

学資保険に加入できるのは、子供が6～7歳ごろまでのものが多いです。そのため、学資保険を検討しているならなるべく早めに契約しましょう。すでにその年齢を過ぎている場合は、ほかの方法で貯めることを検討してください。

低解約返戻金型終身保険とは、終身保険のひとつで一生涯の死亡保障が付いています。通常の終身保険と違う点は以下の通りです。

低解約返戻金型終身保険は、保険料の払い込み期間に解約した場合の解約返戻金を低く設定している代わりに、通常の終身保険よりも保険料が安く設定されています。また、払い込み期間終了後の解約返戻金はやや高い傾向にあります。

この保険の保険料払い込み期間終了後に解約すれば、その解約返戻金を教育資金にあてられるというわけです。通常の終身保険でも同じような使い方はできますが、低解約返戻金型終身保険のほうが保険料を安く抑えられます。

学資保険よりも返戻率が高くて保険料が安くなる場合もあり、この保険を学資保険代わりにする人も増えています。もし教育資金に使わなかった場合は、そのまま老後や死亡時の備えにすることも可能です。

ただし保険料の払い込み期間中に解約すると、確実に損失を被ることになります。低解約返戻金型終身保険を利用する場合は、途中で解約しないよう注意してください。

学資保険や終身保険以外にも、教育資金を貯めるために利用できる保険があります。

個人年金保険とは、本来老後の備えのために設計された保険です。貯蓄型の保険で、払い込んだ保険料をもとに、年金を受け取れます。

年金を受け取る年齢は契約時に決められるので、子供の大学入学年など教育費が必要になる年を設定しておけば、教育資金として活用できます。

外貨建て保険は、保険料をドルやユーロなど外貨で運用する保険です。保険料の支払いや保険金、解約返戻金などは外貨もしくは日本円で行います。種類としては外貨建て終身保険や外貨建て個人年金などがあります。

外貨建て保険は、日本円建ての保険よりも予定利率が高い傾向にあり、その分保険料を安く抑えたものが多いです。また保険金や解約返戻金を受け取るときに、解約時よりも円安だった場合は、為替差益を受けられます。

＜為替差益のイメージ＞

外貨建て保険を利用すると、円建てよりも利率が良いため効率よく貯蓄できる可能性があります。為替差益も期待できますが、逆に契約時よりも円高になっていた場合は損失が出る可能性もあるので、リスクが高くなることは理解しておきましょう。

このように、貯蓄性の高い保険は教育資金を貯めるのにも利用できます。貯蓄方法のひとつとして検討してみてはいかがでしょうか。

そのほか、保険についてもっと詳しく知りたい場合は以下の記事も参考にしてみてください。

【保険の種類と特徴を徹底解説】目的別の選び方や注意点も紹介

もっと積極的に教育資金を貯めるなら、投資に挑戦してみてはいかがでしょうか。貯蓄や保険は堅実にお金を貯められる手段ではありますが、低金利が続く今では効率的に増やすことは難しいです。

投資は元本割れのリスクがあるため注意が必要ですが、うまく運用すれば資産を効率的に増やせる可能性があります。教育資金を貯める手段として、投資の種類や内容、リスクをきちんと理解して挑戦してみるのもよいかもしれません。

投資を始めるうえで、知っておいた方がよい制度や代表的な金融商品をご紹介していきます。

NISAとは、投資運用で得た利益が非課税になる制度です。通常、投資で得られた利益には20.315％の税金がかかりますが、NISAで運用した場合は税金が発生しません。

たとえば、投資信託で10万円の利益が出たとします。普通の口座で運用していた場合、10万円×20.315％の20,315円が税金として徴収されますが、NISA口座で運用していた場合は税金が発生しないので、10万円全額が手元に残ります。

NISAには、一括で投資が可能な成長投資枠と、毎月積み立てていく積み立て投資枠があり、2つの投資枠を合わせた上限は1,800万円です。

投資に挑戦するなら、運用益が非課税になるNISAを利用しない手はありません。教育資金を効率的に貯めるためにも、ぜひ利用してみてはいかがでしょうか。

投資信託とは、運用のプロであるファンドマネージャーが選んだ株式や債券などに、投資家から集めた資金を使って投資する手法です。

投資信託は自分で個別の銘柄を選ぶ必要がなく、少額の資金でさまざまな銘柄に分散投資できるため、投資初心者でも挑戦しやすいと言えます。

デメリットは、元本の保証がないことです。場合によっては損失が発生することもあります。投資信託の種類によってはリターンが大きい代わりにリスクが相応に高いものもあるので、どの投資信託を選ぶかは慎重に判断しましょう。特に短期的にみると下落することは珍しくないため、長期的な視野をもつことが大切です。

投資信託の種類は、国内株式が中心なものや外国株式メインのもの、債券を組み込んでいるものなどさまざまです。個別の銘柄を選ぶ必要はありませんが、組み合わせにより投資信託の値動きは異なります。

教育資金を貯めるために投資信託を利用するなら、できるだけリスクが低いものを選びましょう。またなるべく早めに始めて、できるだけ長期で運用できるようにするとよりリスクを抑えられます。積み立て投資を利用すると、少額からでも始めやすいのではないでしょうか。

債券とは、国や地方自治体、企業などが資金を調達するために発行する借用証書のようなものです。債券を購入すると、発行体にお金を貸している状態となります。

お金を貸す見返りとして利息を受け取れ、償還期間が過ぎれば額面通りの金額が返還されます。市場で売買することもできるので、売却益を得られる可能性もありますが、反対に売却損が発生することもあるので注意しましょう。

債券には、主に以下の種類があります。

●国債

国が発行する債券で、個人で購入できる代表的なものは「個人向け国債」です。

●地方債

都道府県や市町村など、地方自治体が発行している債券です。主に行政サービスのための資金調達に利用されます。

●社債

企業が発行している債券で、国債や地方債よりもリスクが大きくなりますが、その分利息も高くなります。

このほか、外国債といって外国の行政や企業が発行している債券もあります。

債券は比較的リスクが低いとされており、特に国債は国が発行している債券のため、債務不履行のリスクが非常に低いです。ただし企業債や外国債などはリスクが上がります。利息が高いからと安易に投資するのではなく、事前に内容をしっかり確認しましょう。

株式による投資運用とは、企業の株式を購入して、株の値上がり益や配当益を得ることです。どの銘柄を購入するかは自分で決めなければなりません。銘柄によっては株主優待がつくものもあります。

株式による資産運用は、大きく利益を上げられる可能性がある一方、相応にリスクも高くなります。教育資金のように必ず必要となるお金を貯めるのには向いていない、リスクが高い銘柄もあるので注意してください。

株式投資は、銘柄を選ぶための知識が必要です。大切な資金を増やすどころか減らしてしまわないよう、事前にしっかり知識をつけてから挑戦してみてください。

教育資金を貯めるには、どれか一つの手段ではなく、複数の手段を組み合わせて準備するとよいでしょう。元本が保障されている貯蓄を柱に、必要に応じて保険や投資などで効率的に増やす方法も検討してみてください。

そのほか投資についてもっと詳しく知りたい場合は、以下の記事も参考にしてみてください。

【投資の種類17選】初心者におすすめなのはどれ？メリットやデメリット・注意点も解説

教育資金の貯め方はわかっても、元手となる資金をどのように準備したらいいのか悩んでいる人も少なくないのではないでしょうか。貯蓄、保険、投資とどの貯め方を選んでも、元手になる資金が必要です。

そこでここからは、具体的な資金の捻出方法についてご紹介していきます。

すぐにでも始めてほしいのが、児童手当の貯蓄です。児童手当は、0歳～18歳（高校生年代）までの子供を養育している人に支給される手当です。

以前まであった所得制限は撤廃され、支給対象も中学生までだったのが高校生年代まで拡充されました。

この児童手当を0歳から18歳まで貯めた場合、約230～240万円とかなりの金額になります。※生まれ月によって多少の違いがあります。

私立の大学に通う費用「平均469万円」の、約半額を賄えるほどの金額です。すでに貯蓄している人も多いかと思いますが、コツコツ貯めるとこれほどの金額になるので、意識して貯めていきましょう。

なんとなく生活費に回してしまっていたという場合は、生活費とは別の口座に振り込んでもらうと貯めやすくなりますよ。

続いて行いたいのが家計の見直しです。貯蓄や保険、投資に回す資金を作るためには、生活費の中から捻出しなければなりません。

とはいえ、家計を見直すとなると、どこから手をつければいいのかわからないという人も少なくないでしょう。見直しのコツは、節約効果の高いものから取り組むことです。以下の順序で見直してみてください。

1.    固定費を見直す

固定費とは、毎月決まった額の支出のことです。固定費には以下のようなものがあります。

・家賃、住宅ローン

・水道光熱費（基本料金部分）

・スマホやインターネットなどの通信費（基本料金部分）

・保険料

・車のローンや駐車場代

・教育費

・各サブスクリプション　など

固定費は比較的金額が大きいものも多く、一度見直すと毎月その効果が持続します。また見直しをしても、生活には大きな影響を及ぼさないことも少なくありません。

たとえば、住宅ローンの借り換えをしたり携帯を格安SIMに変更したりするだけで、利便性はそのままで月あたりの支出を大きく減らせることがあります。水道光熱費や通信費などの基本料金も同じです。

保険や車、サブスクリプションなどは、本当に必要なのか吟味して取捨選択することで、無駄な費用を抑えられる可能性があります。特に保険は保障が重複していないか、過剰な保障になっていないかなどをチェックして、必要なものだけを残しましょう。

固定費は、特に費用が大きいものから見直していくと効果的です。

2. 支出が大きい費用を見直す

次に固定費ではないけれど、支出が大きくなりがちなものを見直しましょう。たとえば以下のような支出です。

・旅行、レジャー費

・服飾費

・美容費

・外食費　など

旅行費やレジャー費は、内容によって大きく金額が変わってきます。少しリーズナブルな内容にするだけで、楽しみながらも節約が可能でしょう。美容代や外食費も頻度や内容を見直すことで、支出を抑えられます。

これらのような生活に彩を添えてくれる支出は、一度にすべて削ってしまうとストレスがかかります。継続して支出を抑えるためには、メリハリを意識することが大切です。ご自身や家庭にとって、削ってもあまりストレスがかからない支出から見直してみてはいかがでしょうか。

3. 日々の収支を意識する

そして最後に、日々の収支を見直してみましょう。日々の支出は変動費と言われる支出が多いです。

・食費

・日用品費

・使用分の水道光熱費や通信費

・交際費

・娯楽費　など

変動費とは、状況に応じて変化する費用です。先ほどご紹介した、支出が大きくなりがちなレジャー費や服飾費、美容費なども変動費になります。

節約となると、まずこれらの食費や日用品費といった変動費を見直す人も少なくないかと思います。しかしこのような変動費は生活には欠かせない支出のうえ、ひとつひとつの支出があまり大きくないので効果を感じにくいです。

そのため、これらの費用の見直しは最後に行うとよいでしょう。まずは何にどのくらい支出しているか把握することから始めてみてください。家計簿アプリなどを利用するのもおすすめです。

家計を見直す方法をご紹介してきましたが、自分では難しいと感じる場合は、FPに相談するのもよいでしょう。

FPとはファイナンシャルプランナーのことで、お金に関する悩みに応えてくれます。ライフプラン表、キャッシュフロー表なども作成してくれるので、家計の改善だけでなく、あらゆるお金の相談が可能です。

自分では知らない知識や思いつかない方法を教えてくれます。漠然としたお金の不安がある人は、一度相談してみてはいかがでしょうか。初回の相談は無料というところもあります。

支出を見直してもなかなか貯蓄に回す費用がない場合は、収入をアップできないか検討してみましょう。

たとえば、専業主婦だった妻がパートで月数万円でも稼ぐことができれば、その分を貯蓄に回せます。パートの頻度を増やしたり、正社員を目指したりなども有効です。

そのほか副業や転職など、収入を増やせる方法はないか検討してみてはいかがでしょうか。

教育資金の準備は、状況に応じて見直しが必要です。子供の進路に応じて教育費は大きく異なりますし、家庭の経済状況も変化するでしょう。一度計画を立てたからといって、その通りに進むとは限りません。

たとえば公立の中学や高校に進む予定だったのが私立になった場合、必要な教育費は大きく異なるため、見直しは必須です。また転職や休職などによって家計の状況が変化した場合も、やはり見直しが必要になるでしょう。

思うように貯蓄ができていないなら、貯め方を変えたり収入アップをしたりなどの対策が必要です。一度計画を立てて満足するのではなく、ライフステージに応じて見直しするようにしてくださいね。

子供の教育資金を準備するには、まず「いつ、どれくらい」必要なのかを把握しましょう。貯め方は、貯蓄や保険、投資などさまざまな手段があります。それぞれの貯め方にメリットやデメリットがあるので、どれか一つではなく複数の手段を組み合わせて貯めるのがおすすめです。

資金を捻出するには、固定費や支出の大きなものから見直すとよいでしょう。自分で見直すのが難しい場合は、FPといったプロの手を借り借りてみてはいかがでしょうか。

教育資金を貯めるには、長い準備期間が必要です。ぜひ本記事を参考に、計画立てて貯めてみてくださいね。