【初心者向け】暗号資産（仮想通貨）投資の始め方とおすすめ銘柄15選

暗号資産（仮想通貨）とは、インターネット上でやり取りされる、通貨のような機能も持つ電子データです。

暗号資産（仮想通貨）とは、「資金決済に関する法律」において、以下の性質を持つものと定義されています。

• 不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
• 電子的に記録され、移転できる
• 法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない

有名な暗号資産（仮想通貨）としては、ビットコイン（BTC)やイーサリアム（ETH)があります。

以前はインターネット上の通貨という意味で「仮想通貨」と呼ばれていましたが、令和2年5月に施行された資金決済法の改正により「暗号資産」に名称が変更されました。

ただ、今でも「仮想通貨」の呼称が使われる場合もあるため、この記事では「暗号資産（仮想通貨）」と表記します。暗号資産と仮想通貨は同じものであると考えておきましょう。

暗号資産（仮想通貨）投資とは、ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産（仮想通貨）に投資し、売買益を得ることをいいます。

暗号資産（仮想通貨）は株式や投資信託のように価格が変動するため、安い価格で買って高い価格で売ることで、売買益を得られます。

暗号資産（仮想通貨）に投資する場合は、まず暗号資産（仮想通貨）取引所で口座を開設します。そして口座に入金し、投資する銘柄を買うという流れです。

暗号資産（仮想通貨）投資で必ず理解しておくべきことは、株式や投資信託への投資に比べて、投資リスクが非常に高いということです。

暗号資産（仮想通貨）は需給関係によって価値が決まる傾向が強く、値動きが非常に大きいため、1日に20％、30％以上価格が上がったり下がったりすることがあります。

このように、暗号資産（仮想通貨）は値動きが大きいため、大きな利益を期待できる反面、大きな損失が出る可能性もあるため注意が必要です。

暗号資産（仮想通貨）投資は、リスクが大きい投資法であることを理解しておきましょう

暗号資産（仮想通貨）で一番有名で、かつ最も価値が高く評価されているのはビットコイン（BTC)です。

ビットコインとは、世界で初めて誕生した暗号資産（仮想通貨）です。2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る人物（もしくは組織）が公開した論文を元に誕生しました。

ビットコインは、国や政府などの特定の管理者を必要としません。このような特徴を「非中央集権性」といい、ビットコインの最も重要な特徴のひとつです。

また、ビットコイン上のすべての取引はブロックチェーンという技術によって記録されます。ブロックチェーンの技術は、データの破壊や改ざんがきわめて困難であること、システムの障害などで停止してしまう可能性が限りなく低いことから、さまざまな分野で大きな変革をもたらす可能性がある技術です。

ビットコインは2009年に生まれて以降、このブロックチェーン技術のもと、一度も止まることなく自律的に動き続けていることが、高い信頼性を保ち続けている理由のひとつとなっています。

加えて、ビットコインの価値が高い理由としては「希少性」も挙げられます。

ビットコインは、発行上限が2100万BTCと制限されています。そのため、地球上で埋蔵量が決まっていて希少価値が高い「金」になぞらえて、デジタルゴールドと呼ばれることもあります。このように、発行枚数が決まっていることも、ビットコインの価値が上昇している理由のひとつです。

ビットコインは「最初に生まれた暗号資産（仮想通貨）であること」「非中央集権であること」「発行上限が2100万BTCと制限されていること」から、暗号資産（仮想通貨）の中でも特別な地位を築いているといえます。

ビットコインの価格は、2012年は1ビットコインで約1,000円ほどでしたが、2024年12月には1,500万円以上の値をつけており、今後も価格が上がる可能性が高くなっています。

暗号資産（仮想通貨）はオンライン上でやり取りでき、決済に使うことも可能です。

ブロックチェーン分析会社「Chainalysisn」が発行した2023年版「グローバル暗号資産（仮想通貨）採用指標」によると、日常的にビットコイン（BTC)など仮想通貨の使用が進んでいる国ランキングは、以下のようになっています。

1. インド
2. ナイジェリア
3. ベトナム
4. アメリカ
5. ウクライナ
6. フィリピン
7. インドネシア
8. パキスタン
9. ブラジル
10. タイ

中央・南アジア地域が上位に入っており、先進国ではあまり進んでいないことがわかります。このランキングでは、日本は18位という結果でした。

また、国の政策としてビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）を取り入れている国もあります。

例えば、エルサルバドルは、2021年に世界で初めてビットコインを国の法定通貨に導入しました。

また、アメリカのミシガン州デトロイト市は、2025年半ばから税金やその他の市の手数料をビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）で支払えるようになることが決まっています。

加えて、アメリカでは暗号資産（仮想通貨）のビットコインを組入れた米上場投資信託（ETF)が承認されています。

このETFを保有する機関投資家は1200社を越えており、今後もETFを通してビットコインに投資する企業や機関投資家が増えると考えられています。

2025年1月就任のトランプ大統領は、「米国を暗号資産（仮想通貨）の首都にする」と宣言しており、今後はより一層暗号資産（仮想通貨）への投資が活発になると考えられています。

暗号資産（仮想通貨）投資にはさまざまなメリットがありますが、最も注目すべき点を2つ紹介します。

暗号資産（仮想通貨）投資では、24時間365日、いつでも売買できることが魅力です。

株式投資の場合は、日本の証券取引所の取引時間は平日の9時～15時30分までと決まっているため、平日仕事をしている人は、投資しにくいという現状があります。

一方で、暗号資産（仮想通貨）取引所は24時間売買可能なため、自分の希望するタイミングで取引できることが大きなメリットです。

特に土日も売買できるため、平日は仕事が忙しいという人もじっくりと週末に投資できます。

また、24時間365日いつでも取引できることから「良い情報が出たら、すぐに買う」「悪い情報が出たら、すぐに売却する」というような、すばやく柔軟な投資も可能です。

暗号資産（仮想通貨）投資の最も大きなメリットは、株式投資では実現しにくいような大きな利益を期待できることです。

暗号資産（仮想通貨）に投資する人はまだまだ少なくまだ黎明期ともいえること、暗号資産（仮想通貨）には世界中から投資資金が集まることから、将来性がある暗号資産（仮想通貨）は大きく値上がりする可能性があります。

実際にビットコイン（BTC）やドージコイン（DOGE）などは、投資元本の1,000倍以上の利益が得られた例も多く、夢がある投資法ともいえるでしょう。

ただし、暗号資産（仮想通貨）は値動きが大きく、価格が10分の1、100分の1になってしまう可能性もあるため、注意が必要です。

暗号資産（仮想通貨）は値動きが非常に大きいことを良く理解し、余剰資金で投資するようにしましょう。

暗号資産（仮想通貨）にはメリットだけでなく、いくつかのデメリットもありますので紹介します。

暗号資産（仮想通貨）のリスクの一つとして、ボラティリティ（値動き）の大きさが挙げられます。

値動きが大きいと、短期間に大きな利益を狙える可能性がありますが、逆に大きな損失を出してしまうこともあるため注意が必要です。

株式投資では、投資家保護の観点かｒ、「ストップ高」「ストップ安」という値幅制限があり、1日に変動する値幅が一定の範囲内になるように定められています。

しかし、暗号資産（仮想通貨）にはそのような仕組みがないため、1日で価格が半分になってしまうことも起こり得ます。

このように、暗号資産（仮想通貨）投資は値動き幅が大きく、リスクが高いことを理解する必要があります。

また、値動きが激しいものに投資すると精神的なストレスがたまりやすくなります。

暗号資産（仮想通貨）に投資する際は、上下に大きく値動きしても平静を保てるような額を投資するようにしましょう。

暗号資産（仮想通貨）で得た利益は、申告分離課税ではなく、雑所得です。

日本では、株式投資やFX投資の利益は本業の所得からは分離され、利益に対して一律20％の税金を納める「申告分離課税」です。

しかし、暗号資産（仮想通貨）の利益は雑所得となり、給与所得や事業所得とは分離されず合算されてしまうため、利益を上げれば上げるほど年収が上がり、所得税や住民税が上がってしまうという大きなデメリットがあります。

所得税の税率は累進課税のため、税率が約15％～55％です。申告分離課税の一律20％であることを考えると、かなり不利な税の仕組みであるといえます。（ただし、2037年までは復興特別所得税が上乗せされるので、20.315％になります）

また、自分自身の年収が上がることで、子供手当の所得制限を越えてしまったり、奨学金が借りられなくなったりというデメリットが生じる可能性もあります。

暗号資産（仮想通貨）投資は、大きな利益を期待できますが、税金面ではデメリットが大きいことも覚えておきましょう。

暗号資産（仮想通貨）はインターネット上で管理されているため、ハッキングされるリスクがあります。

ハッキングとは、悪意を持った第三者が違法に口座にアクセスすることをいいます。

ハッキングされて自分の口座にログインされてしまうと、口座内の暗号資産（仮想通貨）が勝手に他の場所に送金されたりして、資産を失ってしまう可能性があるため注意が必要です。

暗号資産（仮想通貨）取引所の口座にログインする際に、「パスワード」のみを使う場合、万が一パスワードが漏洩した際に、第三者に口座にログインされてしまうリスクがあります。

暗号資産（仮想通貨）取引所で口座を開設した際は、二段階認証などパスワードに加えて複数の認証方法を設定し、不正ログインのリスクをできるだけ防ぐようにしましょう。

また、暗号資産（仮想通貨）のデメリットが気になるという方は、他の投資法を検討するのも一つの方法です。

暗号資産（仮想通貨）投資と他の投資法を比較したい場合は、以下の記事も参考にしてください。

「投資の種類17選」初心者におすすめなのはどれ？メリットやデメリット・注意点も解説

暗号資産（仮想通貨）に投資する際は、理解しておくべきルールがいくつかありますので紹介します。

トラベルルールとは、暗号資産（仮想通貨）を通じたマネーロンダリングなどを防ぐために、2022年から適用されている制度です。

利用者の依頼を受けて暗号資産（仮想通貨）の出金を行う場合、暗号資産交換業者は出金先の情報を取得し、送金先の暗号資産交換業者に通知することを求める規制です。

暗号資産（仮想通貨）はデジタル上で取引できるという性質があるため、詐欺やマネーロンダリングに使われる危険性があります。

このようなリスクを防ぐため、暗号資産（仮想通貨）を送金する際は、受取人の情報を明らかにすることとなっています。

暗号資産（仮想通貨）取引所は、日本だけでなく世界中にあります。そして、メールアドレスがあれば誰でも口座を開設できるため、海外取引所を利用して暗号資産（仮想通貨）の投資をすることも物理的には可能です。

ただし、海外取引所は金融庁の登録を受けておらず、無登録というかたちになっているため、金融庁のHPで定期的に警告が発出されています。

仮想通貨に投資する際は、金融庁で登録されている暗号資産（仮想通貨）取引所を利用するようにしましょう。

日本では、暗号資産（仮想通貨）取引所を運営する「暗号資産交換業者」は、金融庁の登録制です。

平成29年4月1日から「暗号資産（仮想通貨）」に関する新しい制度が開始され、国内で「暗号資産（仮想通貨）」と「法定通貨」の交換サービスを行うには、暗号資産交換業の登録が必要となりました。

令和6年10月31日時点で、正式に登録している暗号資産交換業者は29あり、主な業者は以下のとおりです。

• 株式会社bitFlyer
• ビットバンク株式会社
• ビットトレード株式会社
• 株式会社ビットポイントジャパン
• GMOコイン株式会社
• SBI VCトレード株式会社
• コインチェック株式会社
• Binance Japan株式会社

登録されていない暗号資産（仮想通貨）取引所は信頼性が低いと判断できるため、必ず登録されている取引所を利用するようにしましょう。

登録業者一覧や、それぞれの取引所が取り扱っている暗号資産（仮想通貨）を確認したい場合は、金融庁が随時更新している「暗号資産（仮想通貨）交換業者登録一覧」を参考にしてください。

暗号資産（仮想通貨）への投資を始めるには、まず暗号資産（仮想通貨）取引所に登録して口座を作る必要があります。

それぞれの取引所で若干の違いはあるものの、口座開設は以下のような手順で行います。

• 口座を開設したい取引所の公式HPにアクセスし、「会員登録」や「口座開設」ボタンをクリックする
• 任意のメールアドレスとパスワードを登録する
• 登録したアドレス宛にメールが送られてくるため、記載されているURLにアクセスする
• 重要事項を確認する
• 電話番号認証をする
• 住所や名前等の個人情報を入力する
• 本人確認書類をネット上で提出する
• 自宅に本人確認ハガキが届くので受け取る
• 口座に入金可能となり、取引ができるようになる

暗号資産（仮想通貨）取引所の口座は、メールアドレスがあれば簡単に開設できます。

個人情報の入力と本人確認書類の提出が終わると、一週間前後で本人確認のためのハガキが自宅に届きます。そのハガキを受け取った後に、口座への入金や取引が可能になる流れです。

このように、暗号資産（仮想通貨）取引所の口座開設は、すべてインターネット上で行うため、とても簡単です。

暗号資産（仮想通貨）取引所によっては、本人確認ハガキではなく、スマホを使った本人認証ができる場合もあります。

早く口座を開設して取引したい場合は、スマホによる認証を行っているところを選ぶようにしましょう。

 暗号資産（仮想通貨）に投資したいけれど、どの銘柄を選べばよいかわからないという人も多いでしょう。ここでは、暗号資産（仮想通貨）投資における銘柄の選び方について解説します。

ホワイトリストとは、審査をクリアして金融庁に登録された、国内の暗号資産交換業者が取り扱っている銘柄のことをいいます。

暗号資産（仮想通貨）に投資する際は、ホワイトリスト入りの銘柄を選ぶ、つまり国内の暗号資産（仮想通貨）取引所で投資することが大切です。

国内の暗号資産（仮想通貨）取引所が金融庁の審査を経た登録制であるため、これらの取引所が取り扱っている暗号資産（仮想通貨）は信頼性が高いと判断できます。

このリストは、「日本暗号資産（仮想通貨）取引業協会（JVCEA)」が公開しています。ただし、ホワイトリスト入りの暗号資産（仮想通貨）は、損をしないというわけではありません。

暗号資産（仮想通貨）そのものの投資リスクが高いため、ホワイトリスト入りの暗号資産（仮想通貨）であっても、大きな損失が出る可能性があることを理解しておきましょう。

暗号資産（仮想通貨）の種類は多いため、どれに投資すべきかわからないという人も多いでしょう。

このような場合は、暗号資産（仮想通貨）の時価総額を確認するのもひとつの方法です。

「CoinMarketCap」では、世界中の暗号資産（仮想通貨）の時価総額を確認できるため、気になる銘柄があれば、まずはここで確認してみましょう。

暗号資産（仮想通貨）の価格は、主に需給関係によって決まるという特徴があります。つまり、時価総額が高い暗号資産（仮想通貨）は、「多くの人から支持されている暗号資産（仮想通貨）」といえるため、投資する際の判断材料のひとつにできます。

暗号資産（仮想通貨）に投資する際は、時価総額に加えて流動性も確認しましょう。

流動性とは「1日でどれだけ活発に取引されたか」をあらわします。

流動性が低いと、「売りたい時に売れない」「買いたい時に買えない」というデメリットが生じやすくなるため、注意が必要です。

また、流動性が低いと値動きが大きくなる傾向があるため、投資としてのリスクもより高くなります。

日本の暗号資産（仮想通貨）の毎月の銘柄別取引高は、「一般社団法人　日本暗号資産等取引業協会」のHP（統計情報）で確認できます。

2024年10月の現物取引高上位暗号資産は、以下のとおりです。

リアルタイムの流動性を確認したい時は、「CoinmarketCap」の「取引高（24時間）」を確認すると良いでしょう。

暗号資産（仮想通貨）投資では、株式や投資信託とは異なるリスクや注意点があるため、しっかり理解しておくことが大切です。ここでは、最も注意すべき点を2つ紹介します。

暗号資産（仮想通貨）のリアルタイムの情報を手に入れるには、X（旧Twitter）などのSNSが必須です。

SNSを活用することで、世界中の人から発信される様々な情報をリアルタイムで把握できます。

しかし、中には特定の暗号資産（仮想通貨）の価格を吊り上げようとして、真偽不明の情報を発信している場合があります。

SNS情報は大切な情報源ではありますが、「真実と嘘が混じっている」ことをあらかじめ理解しておくことが大切です。

SNSで情報を収集する際は、複数の情報を比較したり、発信元のアカウントのフォロワー数を確認したりして、情報を精査したうえで参考にしましょう。

暗号資産（仮想通貨）のGOX（ゴックス）とは、送金手順のミスなどで、自分が保有していた暗号資産（仮想通貨）にアクセスできなくなることを指します。

暗号資産（仮想通貨）取引所から外部に暗号資産（仮想通貨）を送る場合、送り先のアドレスを指定して送付手続きをします。

しかし、この際にアドレス記載をミスしたり、間違ったアドレスに暗号資産（仮想通貨）を送ってしまうと、ほとんどの場合暗号資産（仮想通貨）を失ってしまい、二度と取り戻せないため注意が必要です。

例えば、銀行の振込みを間違った場合は、所定の手数料を払って振込み依頼人の口座にお金を戻してもらう「組戻し」を依頼できます。

しかし、暗号資産（仮想通貨）で送信先アドレスを間違った場合、暗号資産（仮想通貨）取引所に依頼しても資産を取り戻すことはできません。

はじめて暗号資産（仮想通貨）を送る場合は、100円、200円といった少額でまず試してみることをおすすめします。

2025年は、米国政府が暗号資産（仮想通貨）を推進する可能性が高いため、暗号資産（仮想通貨）投資が世界的に活発になる可能性が高くなっています。ここでは、2025年に投資すべき暗号資産（仮想通貨）銘柄15選を紹介します。

ビットコイン（BTC）は、2009年に誕生した、世界初の暗号資産（仮想通貨）です。

ビットコインは「金融機関などの信頼性が高い第三者を介することなく、価値のやり取りができるデジタル通貨」という画期的な概念に基づいて開発されました。

発行主体が存在しないため、政府や銀行、企業の管理下に置かれることなく運用されていることが特徴です。

また、近年は「通貨」としてだけではなく、デジタルゴールドとしても評価されており、資産のポートフォリオの一部として、ビットコインを保有する例も増えてきています。

イーサリアムは、ヴィタリック・ブテリンという青年を中心とするチームによって開発された分散型のブロックチェーンのプラットフォームで、その中で使われるのが＄ETHです。

ビットコイン同様、分散型のため中央集権的な発行主体は存在しません。

近年はガス代（利用料）の高騰などさまざまな問題に直面していますが、イーサリアムETFがすでに認可されていることから、個人投資家だけでなく、機関投資家からの資金流入も期待されています。

リップルは、Ripple Labsが開発した送金ネットワークの名称で、その中で使われるのが＄XRPです。

ビットコインやイーサリアムとは違い、「Ripple Labs」という発行主体が存在するため、完全な分散型ではありません。

リップルの送金処理時間は約3～5秒と非常に高速でコストも安いことから、今後の国際送金市場で活用される可能性があります。

リップルは金融インフラの改善を目指した、実用性に重点を置いたプロジェクトで、将来性が高い暗号資産（仮想通貨）と考えられています。

ステラルーメン（＄XLM）は2014年に立ち上げられた、「ステラ」という個人間の送金ネットワークで利用するために開発された暗号資産（仮想通貨）です。

このステラのプロジェクトは、元Ripple（リップル）共同創設者の ジェド・マケーレブ（Jed McCaleb） と弁護士の ジョイス・キム（Joyce Kim） によって設立されました。

総発行数は1050億XLMですが、途中でステラ開発財団が焼却（数を減らすこと）をしたため、総数は500億XLMとなっています。

リップルが金融機関同士の国際送金に焦点をあてているのに対して、ステラは個人間送金に焦点をあてていることが特徴です。送金手数料が非常に低く、環境にも優しい仕組みのため、特に発展途上国での活用が期待されています。

ソラナは高速処理と低コストが特徴のブロックチェーンのプラットフォームで、$SOLはその中で使われる暗号資産です。

さまざまな分野でソラナの活用が広がっていること、大手企業やプロジェクトとの提携が進んでいることいることから、将来性が高い暗号資産（仮想通貨）のひとつと考えられています。

また、2024年にはSOL現物ETFも申請されています。未だ認可されていないものの、今後認可されて上場した場合、現物需要が高まり価格が上がることが期待されます。

ベーシックアテンショントークン（＄BAT）は、広告業界の革新を目指した暗号資産（仮想通貨）です。

2017年に発行され、開発はBrave Software社によって行われています。

＄BATはBraveブラウザと連動して動作します。ユーザーがBraveブラウザで広告を見ることで＄BATを報酬として受け取るユニークな仕組みです。

Braveはプライバシー保護を重視したブラウザのため、個人情報を広告主に提供することなく、適切な広告が配信されるという特徴があります。

近年は個人情報保護への関心が高まっており、今後Braveブラウザが普及すると、＄BATの価値が高まることが予想されます。

アバランチ（＄AVAX)は、ブロックチェーン技術の問題を解決するために設計されたプラットフォームの中で使われる暗号資産（仮想通貨）です。

アバランチのメカニズムはエネルギー効率が非常に高く環境負荷が低いとされており、特に分散型アプリケーションやDeFi（分散型金融）プロジェクトでの活用が期待されています。

チェーンリンク（＄LINK）はChainlinkネットワークの中で使用される暗号資産です。最大供給量は10億枚で、DeFiやゲーム、保険など幅広い分野で活用されています。

チェーンリンクでは、他の暗号資産（仮想通貨）のようにトークンをバーン（焼却）する仕組みはないため、供給量が減る可能性は低くなっています。

Chainlink Labsはアメリカを拠点にしつつ、国際的なプロジェクトとしてグローバルな展開を進めて、今後が期待される暗号資産（仮想通貨）のひとつといえます。

＄DOGE（ドージコイン）は、シバイヌをモチーフにしたジョーク通貨としてスタートしましたが、今では時価総額の上位に入る、人気の暗号資産（仮想通貨）としての地位を築いています。

また、ドージコインはTeslaのCEOのイーロン・マスクがサポートしている暗号資産（仮想通貨）としても有名です。

ドージコインはビットコインよりも取引スピードが早く、手数料も非常に安いことが特徴です。また、慈善活動やイベントスポンサー、個人への寄付などのプロジェクトも多く、コミュニティが活発であることもドージコインが成功している理由のひとつと考えられています。

＄ADA（エイダコイン）は、カルダノと呼ばれるスマートコントラクトプラットフォームの中で使用される暗号資産です。

最大供給量は450億枚で、78％ほどがすでに流通しています。

カルダノは、ビットコインやイーサリアムの課題を解決する「第3のブロックチェーン」として設計されており、膨大な電力を消費せず、環境に優しい運用ができることが特徴です。

低コストで送金スピードも早いため、個人間送金や商品決済に利用されています。また、DeFiやNFT市場にも進出しています。

＄DOT（ドット）は、異なるブロックチェーンをつなげ、相互にデータやトークンをやり取りできる「ポルカドット」と呼ばれる仕組みの中で利用される暗号資産（仮想通貨）です。スケーラビリティと効率性を実現しており、開発者や企業が独自のブロックチェーンを構築できることも大きな特徴です。

現在はさまざまなブロックチェーンが開発されているため、ポルカドットの相互運用性は重要性を増すと考えられています。

トロンは高速かつ低コストの取引ができるブロックチェーンプラットフォームで、TRXはその中で使われる暗号資産です。

トロンでは、1秒当たり2,000件以上の処理ができ、送金手数料が非常に安いことが特徴です。特に、分散型ゲームやDeFiのアプリケーションにおけるトロンプラットフォームの利用が広がっています。

トロンのプロジェクトは中国出身の実業家である「ジャスティン・サン」を中心に立ち上げられました。彼は暗号資産業界で影響力が高い人物でしたが既に引退し、現在はコミュニティ主導で管理されています。

＄JASMYはデータの分散管理とプライバシー保護を目指すブロックチェーンプロジェクト「Jasmy」のプラットフォーム上で使われる暗号資産です。

発行主体は、元ソニーの幹部達が立ち上げた「Jasmy株式会社」で、＄JASMYは数少ない日本発の暗号資産の一つです。

発行上限は500億枚に設定されていますが、2024年12月時点での流通量は48億枚にとどまっています。

Jasmyは規制に準拠しつつ展開しているため、信頼性が高いことが特徴です。また、暗号資産やブロックチェーン技術の普及を目指し、国内外の企業や団体とパートナーシップを結んでいることから、今後のますますの成長が期待されています。

ヘデラは、従来のブロックチェーンではなく、次世代型の分散型台帳技術である「ハッシュグラフ」という革新的な技術内で使われる暗号資産です。ハッシュグラフはビットコインやイーサリアムよりも処理スピードが速く、手数料も平均0.0001USDと非常に安価なことが特徴です。

また、環境負荷も少なく、非常にエネルギー効率が高いこと、攻撃耐性が高く安全性が高いことから、金融やサプライチェーン、ゲームなど幅広い分野での応用が期待されています。

Hedera Governing CouncilにはGoogleやIBMなどの有名企業も参加しています。このように、単一企業ではなく複数の企業で分散的に運営されていることも大きな特徴の一つとなっています。

アルゴランドは、高速性や低コスト、環境効率が特徴の次世代型ブロックチェーンプラットフォームです。この技術はマサチューセッツ工科大学の教授により開発されたもので、誰でも少量の$ALGOを保有していれば、ブロック生成に参加できます。

企業や開発者向けの需要が高く、特にDeFi（分散型金融）アプリケーションの基盤として活用されていることも特徴です。

また、いくつかの国や地域でもプロジェクトに採用されており、例えばマーシャル諸島共和国では、国家デジタル通貨「SOV」の技術基盤として使われています。

今後も国家や企業でアルゴランドのプラットフォーム導入が進むと考えられており、将来性が高い暗号資産のひとつとして注目されています。

暗号資産（仮想通貨）投資は、大きな利益を得られる可能性がある投資法です。特に、2025年はアメリカが暗号資産（仮想通貨）投資を後押しする可能性が高いため、初心者が投資を始めるには良いタイミングといえます。

ただし、暗号資産（仮想通貨）投資にはさまざまなリスクやデメリットもあるため、余剰資金で投資することが大切です。

まずは暗号資産（仮想通貨）の口座を開設して、少額から始めてみることをおすすめします。

伊藤久実 

伊藤FP事務所代表。ファイナンシャルプランナー（AFP）兼ライター。大学卒業後、証券会社・保険コンサルタントを経て事務所代表兼フリーライターとして活動を始める。家計の見直しから税金・保険・資産運用まで、人生の役に立つ記事を幅広く執筆している。